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住宅ローンの失敗事例!

住宅ローンの失敗事例!

ここからは実際にあった住宅ローンの失敗事例を、以下の6つのカテゴリに分けて解説します。それぞれ見ていきましょう。
 

1.頭金に関する失敗事例


まずは頭金にて関する失敗事例です。3つのケースをご紹介します。

頭金0円で購入してしまった

「マイホームへの憧れが強かったが、十分な貯蓄ができていなかった。『頭金0円でも購入可能』というキャッチコピーに惹かれ購入したが、毎月の返済が厳しい」

住宅は頭金0円でも購入可能です。しかしながらその分毎月の返済額が多くなってしまい、生活が苦しくなってしまうでしょう。
住宅への憧れという短期的な視点ではなく、しっかりと資金計画を立てなければなりません。

頭金を貯めるまでに時間をかけ過ぎてしまった」

「お金を貯めてから購入しようと考えていたが、貯まるまでに時間がかかってしまった。お金を貯めている間に支払う家賃がもったいなく感じたため、もっと早く購入すればよかった」

家賃を支払うのがもったいというのは多くの人が感じることです。しかしながら頭金0円での購入はオススメできません。「いつまでにいくら貯める」と目標を決めたうえで貯金しましょう。
また、両親や祖父母など親族からの援助を受けて家を建てる方も少なくありません。期待できそうなら、一度相談してみましょう。

頭金につぎ込みすぎて、生活が苦しくなった

「毎月の支払いが安くなるのであればと思い、貯金の多くを頭金に使ってしまいました。その後一時的に入院することになり、生活が苦しくなりました」

住宅購入後は毎月ローンを返済しなければなりません。そのため仮に収入が途絶えたとしても、半年~1年は生活できる程度の貯金があると望ましいです。「ローン返済が安くなるから」という理由で頭金に入れ過ぎないようにしましょう。



2.住宅ローンの審査時の失敗事例


続いて住宅ローン審査時の失敗事例です。

「住宅購入前に車を購入してしまった

「住宅購入前に後先考えずに車を購入してしまいました。ローンで購入したため住宅ローンの審査が厳しくなり、希望の金額を借りられませんでした」

住宅ローンは返済負担率(年収に占めるローン返済の割合)をもとに計算します。そのため住宅ローン以外のローンがある場合は、その返済額も含めて融資限度額が決まります。住宅を購入したい人は、車購入など他のローンは控えておき、建築した後で利用するようにしましょう。

5年前の滞納履歴で借りられなかった

「住宅ローン審査時に5年前のクレジットカードの滞納歴を見られ、住宅ローンが組めませんでした」

金融機関はその人の過去の情報をさかのぼって、融資しても問題ないかを審査します。クレジットカード情報は5〜7年ほど残るとされているので、期間を空けて審査をしましょう。

 

3.住宅ローンの金利に関する失敗事例


続いて住宅ローンの金利に関する失敗事例です。


安易に変動金利を選択してしまった

「月々の返済額が少なくなるのが魅力で変動金利を選択した。しかし現状で返済額ギリギリのため、今後金利が上昇した際に返済できなくなってしまう不安がある。」

変動金利は金利の変化によって返済額が変わります。現在は低い金利だとしても今後上昇する可能性を視野に入れて考えましょう。

「もっといろいろな金融機関・金融商品をみればよかった」

「検討している段階で時間の余裕がなく、不動産会社が提示する金融機関の中から選ぶ形になった。他の金融機関の方が、金利が低かったため、損した気分になってしまう」

不動産会社は住宅ローンの紹介が簡単という理由から、提携している金融機関の住宅ローンを勧めるケースも多いです。事前に比較検討していなければ金利の相場も比較することはできません。購入物件を決めてからではなく、探しているときからローンについても勉強しましょう。

借り換えなども検討すればよかった

「金利の高い住宅ローンを組んでしまい、返済額が高い状態が続いていた。借り換えの知識もなく長い期間払い続けていたが、早くに借り換えなどを検討していればかなりお得だったと後悔している」

住宅ローンは借りる金融機関・時期によって返済額が異なります。住宅ローンは組んで終わりではなく、適宜、最新の情報と照らし合わせて、何を選択するのがお得かを考えましょう。

4.住宅ローンの返済スケジュールに関する失敗事例


続いて住宅ローンの返済スケジュールに関する失敗事例です。

「定年後も返済しなければならない」

「購入当時は定年までにしっかりと貯金をしておけば定年後の返済も大丈夫だろうと考えていたが、不安になっている。老後2,000万円が不足するといわれているが大丈夫だろうか」

住宅ローンの借入年数は、最長35年で設定している金融機関が多いです。つまり30歳までに住宅ローンを組まなければ定年後も返済しなければなりません。晩婚化が進む日本ではあまり現実的ではないでしょう。

定年までに完済できるように、繰上げ返済をしながら返済期間を調整するのがおすすめです。

ボーナス返済に頼ってしまった

「月々の返済額を減らすためにボーナス返済に頼ってしまった。しかし会社の業績が悪くボーナスが出ないと決まったときにはかなりの不安があります。家族にも心配をかけてしまい、申し訳ない気持ちでいっぱいです」

ボーナス返済は月々の返済を減らす有効な手段ですが、あまり割合を増やしてしまうと危険です。また、ボーナスは必ず支給されるものではないため、ボーナスを頼った返済計画はリスクが高いといえるでしょう。

ボーナス返済の割合を多くしなければ返済が苦しいという方は、そもそもの借入額を見直してみましょう。

家賃を基準にして考えてしまった」

「支払っている家賃と同じくらいであれば大丈夫だろうと安易に考えていました。実際には固定資産税などの税金やメンテナンス費用がかかってしまい、貯金が中々貯まりません」

現在支払っている家賃をもとに考えるのはよくある失敗例です。持ち家は賃貸よりもコストがかかります。月額コストだけでなく、年間コストや数年おきのメンテナンスコストも含めて考えましょう。

「早期返済をしすぎてしまった」

「ローンを早く完済したいと考え、自己資金を全て繰上げ返済費用に充てていました。しかし突発的な支出の際に困ることに加え、現在の楽しみにお金を使えなかった後悔があります」

「なるべく早くローンを完済したい」というのは多くの人が考えることでしょう。しかし、それよりも大切なのは現在の生活です。介護や子どもの教育費(習い事や部活・塾、進学費用など)、またご自身に何かあった時のことを考えて、貯蓄をしつつ、無理のない範囲で返済しましょう。

5.人生の変化や思いがけぬ不幸によって返済が難しくなる事例


続いて人生の変化や思いがけぬ不幸によって返済が難しくなる事例です。


「離婚してしまった」

「単独でローンを組んでいたが離婚することになり、ローンの他に養育費も支払わなければならなくなった」

離婚は住宅ローンにおいてよくあるトラブルの代表例です。しかし、家を購入する際は離婚するなど考えてもいないでしょう。しかしながら、離婚の可能性は頭の片隅に置きつつ、そのようなことにならないように、相互にコミュニケーションを取り、大切に日々を過ごすようにしてくださいね。

「共働きできなくなった」

「ペアローンを組んでいたが、妻が病気で働けなくなってしまった。2人分の収入を前提にローンを組んでいたため、返済に困っている。いずれ売らなければならないだろう」

共働き前提の返済計画はどちらかが働けなくなってしまった途端に破綻してしまいます。可能の範囲で、どちらかが働けなくなったとしても返済可能な金額に抑えてローンを組みましょう。

「病気や障害で働けなくなってしまった

「病気を抱えてしまい現在の職場で働けなくなってしまった。別の職場で働けることになったが、収入は激減してしまう」

誰しも病気や障害で働けなくなるリスクを負っています。現在の住宅ローンには団信(団体信用生命保険)以外にも、○大疾病保障付き・がん保障付きなど、さまざまな保険がオプションとして用意されています。ローンを比較検討する際にも注目しておき、ご自身の健康リスクに合わせて、充実した内容のローンを選びましょう。

「夫が亡くなったが団体信用生命保険(団信)に入っていなかった」

「急遽事故で夫を亡くしました。フラット35でローンを組んでいたため、団信に入っておらず残された私たちはローンを支払えずに売却しました」

団信(団体信用生命保険)に入っていれば、高度障害や死亡の際に保険金で住宅ローンが完済されます。多くの金融機関は団信への加入を義務付けていますが、フラット35は任意で選択することが可能です。

団信に入っていない場合は残された人がローンを返済することになるため、なるべくであれば団信には加入しておくことをおすすめします。過去の病歴などから審査が通らない場合は、別の保険などでのカバーを検討しましょう。

6.住宅ローンに関する税金や贈与制度に関して失敗した事例


続いて住宅ローンに関する税金や贈与制度に関して失敗した事例です。

「住宅ローン控除を受けるための確定申告をしていなかった」

「これまでに確定申告をしたことがなく、購入の翌年に確定申告をしなければならないことを知りませんでした。5年以内の還付申告制度で住宅ローン控除は受けられましたが冷や汗をかきました」

住宅ローン控除を受けるためには、住宅購入の翌年に確定申告をしなければなりません。会社員の方の多くは自分で確定申告をする必要がないため、忘れてしまう人も多いでしょう。確定申告のやり方が不安な方は最寄りの税務署や税理士に相談しましょう。

「親からの贈与の分住宅ローン控除が利用できなかった」

「親から住宅購入の資金援助をもらったが、贈与額と住宅ローンの借入額が住宅取得価格を超えていたため、その分の住宅ローン控除が使えなかった」

仮に3,000万円の不動産を購入する際に親からの資金援助が1,500万円、住宅ローンが2,000万円だったとします。この場合500万円が余ってしまう計算となります。その場合、住宅ローン控除として申請できるのは1,500万円が上限となり、控除を最大限活用できなくなるので注意しましょう。

住宅ローンを含め、家を建てる際には、さまざまな税金の優遇を利用することが可能です。しかし、その分、様々なことを考えなければならず、1人もしくは夫婦だけで検討するのは大変な作業とも言えます。不安がある方は、注文住宅のプロに「自分たちが家を建てる場合、どんな優遇制度が活用できるのか」を確認してから進めましょう。


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